ホームページを作るとき、写真やイラストをどこから用意するかは必ず出てくる論点です。自社で撮影した写真、素材サイトの画像、生成AIで作った画像と、選択肢は増えています。

ただ、無料でダウンロードできることと、自社サイトに何の制約もなく使えることは同じではありません。文化庁の著作権テキストでは、著作権は登録などの手続を必要とせず、著作物が創られた時点で自動的に付与されると説明されています。ネット上で見つけた画像にも、原則として誰かの権利があると考えるのが出発点です。

AI生成画像についても、「AIが作ったものだから著作権は関係ない」とは言い切れません。文化庁は、この点を二つの別の問題として分けて考えるよう示しています。

このテーマで検索している人は、主に次のような点を確認しています。
　・フリー素材はホームページに自由に使ってよいのか
　・AIで生成した画像を載せても問題ないのか
　・スタッフやお客様が写った写真はどう扱えばよいのか
　・制作会社が用意した画像の権利はどうなっているのか

著作権法第63条では、著作権者は他人に著作物の利用を許諾でき、許諾を得た者は、その許諾に係る利用方法及び条件の範囲内で利用できると定められています。素材サイトの利用規約は、この「利用方法及び条件」にあたるものと考えると整理しやすくなります。

素材サイトごとに条件は異なるため、使う前に規約で次の点を確認してください。
　・商用利用が認められているか
　・ロゴや商品パッケージ、広告バナーなど、使い方の制限がないか
　・加工やトリミングをしてよいか
　・クレジット表記が必要か
　・人物写真について、使ってはいけない用途が定められていないか
　・規約が変わった場合や、素材の提供が終了した場合の扱い

加工については、著作権とは別に、著作者が意に反して改変されない権利（同一性保持権、著作権法第20条）もあります。規約で加工が認められているかを確認しておくと安心です。ダウンロードした時点の規約を保存しておくと、あとから確認するときに役立ちます。

なお、「出典を書けば引用として使える」という理解も正確ではありません。著作権法第32条の引用は、公表された著作物であること、公正な慣行に合致すること、報道・批評・研究などの目的上正当な範囲内であること、出所の明示などの条件があり、文化庁のテキストでは、美術の著作物を実質的に鑑賞するために利用する場合は引用に当たらないとされています。ページを飾るための画像は、通常この枠組みでは使えないと考えてください。

文化庁の文化審議会著作権分科会法制度小委員会は、2024年3月15日に「AIと著作権に関する考え方について」を取りまとめました。この中で、AI生成物については次の二つを分けて考える必要があると整理されています。

一つ目は、生成した画像を使うことが、既存の作品の著作権侵害になるかという問題です。AIを使って生成した画像をアップロードして公表する場合も、通常の著作権侵害と同じ基準で判断されるとされています。既存の作品との「類似性」と「依拠性」が認められ、権利制限規定の対象外であれば、著作権侵害になります。

二つ目は、生成した画像そのものが「著作物」として保護されるかという問題です。人が簡単な指示を与えて生成ボタンを押しただけのものは著作物に該当しないと考えられる一方、人が創作的に関与していれば著作物になり得るとされています。

誤解されやすいのは、二つ目の「AI生成物には著作権がない場合がある」という話を、一つ目の「他人の作品を侵害しない」と混同することです。文化庁の「AIと著作権に関するチェックリスト＆ガイダンス」（2024年7月31日）でも、この混同に注意するよう示されています。

同じチェックリストで事業上の利用者向けに示されている内容を踏まえると、ホームページに使う場合は次の手順で確認するのが現実的です。
1.使う生成AIサービスの利用規約を確認し、それに従って使う
2.既存の作品のタイトルやキャラクター名など、特定の固有名詞をプロンプトに入れない
3.既存の画像そのものを入力して、似た画像を作らせる使い方をしない
4.公開する前に、画像検索などで既存の作品と似ていないかを確認する
5.生成に使ったプロンプトなど、生成過程を確認できる状態で残しておく

2と3について、チェックリストでは、固有名詞や既存の作品そのものを入力した場合は、利用者が既存の作品を認識していたことを推認させる事情となり、依拠性が認められやすくなると説明されています。既存の作品と似たものを生成させる目的で入力する場合は、権利者の許諾が必要になる場合があるとも示されています。また、生成自体が私的使用の範囲などで適法に行えても、生成物をインターネットで公開する利用は権利制限規定の範囲外となる場合が多いとされています。

スタッフ紹介やお客様の様子など、人が写っている写真には、著作権とは別の確認が必要です。文化庁の著作権テキストでは、肖像権は自己の肖像をみだりに他人に公開されない権利で、プライバシー権の一種とされています。また、日本では肖像権やパブリシティ権を規定した法律はなく、判例によって確立された権利と説明されています。

法律の条文に書かれていないからといって、確認が不要になるわけではありません。写っている本人から、ホームページへの掲載について同意を得ておくことが基本です。退職したスタッフの写真の扱いも、掲載時に決めておくとトラブルを避けやすくなります。

・検索で見つけた画像を、出典を書けば使えると考えて掲載する
・素材サイトの規約を確認せず、ロゴや広告バナーに使う
・他社サイトで見た写真と似た構図を、AIに固有名詞付きで生成させる
・生成に使ったプロンプトや、素材のダウンロード元を記録していない
・スタッフの写真を、本人の同意を確認しないまま掲載し続ける

四つ目は、後から問い合わせを受けたときに説明できなくなる失敗です。どの画像をどこから入手したかを一覧にしておくだけで、対応の速さが変わります。